気候変動が農業に与える影響。現状と農家・消費者ができること
記録的な猛暑や豪雨が頻発し、日本の農業はかつてないほど大きな影響を受けています。
お米や野菜、果物の品質低下だけでなく、病害虫の増加や農業経営の不安定化など、気候変動は私たちの「食」と直結する問題です。
本記事では、最新の気候変動の影響と農業の現場で取られている対策をわかりやすく解説します。
目次
気候変動で日本の農業はどう変わっているのか
猛暑でお米・野菜・果物の品質が下がり収量も減少
夏場の気温が異常に高くなることで、コメは粒が白く濁る「白未熟粒」が増え、品質低下の要因となります。
野菜や果物も高温によって生育が乱れ、大きさや糖度にばらつきが出やすくなります。
結果として市場価値が下がり、農家の収益に直結する大きな問題となっています。
豪雨や干ばつが農地やハウスを直撃
気候変動によって降水パターンが不安定化し、集中豪雨で田畑が冠水する一方で、干ばつによる水不足も深刻化しています。
農業用ハウスの倒壊や施設の浸水といった被害も増え、設備投資のリスクが拡大しています。
病害虫や家畜の病気が広がりやすくなる
温暖化によってイネカメムシなどの越冬可能な害虫の数が増え、病害虫の発生地域が北上しています。
さらに、高温は家畜のストレスや免疫低下を招き、牛や豚の病気リスクを高めています。
気候変動がもたらす農業の新しい可能性
サツマイモや柑橘など栽培できる地域が広がる
気温上昇によって、これまで寒冷で栽培が難しかった地域でもサツマイモや柑橘類が作れるようになりつつあります。
地域の特産品づくりや新しい産業の可能性が広がっています。
逆に従来の作物が安定して作れなくなるリスク
一方で、気候条件の変化に適さない品種は収量が安定せず、従来の農業スタイルが維持できないリスクもあります。
新しい作物への転換が求められる場面が増えていくでしょう。
農家が今すぐできる気候変動への対応策
遮熱や水管理で高温被害を軽減する方法
遮光ネットやミスト散布などを活用し、作物への直射日光や高温を和らげる工夫が有効です。
また、水の確保や灌漑方法の改善も生育安定につながります。
耐暑・耐寒品種を使った栽培と新品種の活用
研究機関や種苗会社では、気候変動に強い新品種の開発が進んでいます。
例えば耐暑性のある水稲や、病害虫に強いトマトなど、現場で導入が広がっています。
病害虫や家畜の病気を防ぐモニタリングと管理
センサーやドローンを活用したモニタリング技術によって、病害虫の発生を早期に把握し、被害を最小化できます。
家畜に関しても、環境制御や健康管理のICT化が進められています。
農業ができる温暖化防止への取り組み
水田からのメタン排出を減らす栽培方法
稲作はメタンガス排出の一因ですが、「中干し」と呼ばれる一時的な水抜きや、栽培方法の工夫によって温室効果ガスを抑制できます。
省エネルギー設備や再エネ導入でCO2を削減
農業用ハウスに断熱材や高効率ヒーターを導入する、省エネ型ポンプを使うなど、省エネ対策はCO2削減に直結します。
太陽光やバイオマス発電など再生可能エネルギーの活用も進んでいます。
消費者が農業と環境のためにできること
気候変動に強い品種や地元産の野菜を選ぶ
消費者が日々の買い物で「どの農産物を選ぶか」は、農業の未来に直結します。
特に気候変動の影響に強い品種や、地域で生産された野菜を積極的に選ぶことには大きな意味があります。
1. 気候変動に強い品種を選ぶ
近年は研究機関や種苗メーカーが、猛暑や干ばつ、病害虫に耐えやすい品種の開発を進めています。
例えば「高温に強い水稲品種」や「病気に強いトマト」などは、農家の収量安定に役立ちます。
消費者がこうした農産物を選んで購入することは、農家が新品種を導入する後押しになり、気候変動に強い農業体制を広げていく力となります。
2. 地元産の野菜を選ぶ
地元で収穫された野菜や果物を選ぶことは、輸送距離の短縮につながります。
食品が遠方から運ばれる場合、トラック輸送や航空輸送でCO2が排出されますが、地元産を選べば輸送に伴う環境負荷を大幅に減らすことができます。
また、地産地消は地域農業の経済基盤を支えることにも直結します。
3. 消費者が果たす役割の重要性
農家が環境にやさしい農業を続けるには、それを支える「買い手」の存在が欠かせません。
消費者が日常的に環境配慮型の農産物を選ぶことで、需要が広がり、農家にとっても継続的に取り組む動機になります。
つまり、「消費者の選択が農業を変える」のです。
フードロス削減で農家と環境を守る
家庭での食材の使い切りや、規格外野菜の購入など、フードロスを減らす行動は農家の収益を支え、環境負荷を抑えることにもつながります。
まとめ
気候変動の影響は避けられませんが、農家の工夫と消費者の行動によって持続可能な農業を支えることができます。
未来の食を守るために、今から一歩を踏み出すことが求められています。
農家は技術と知恵を駆使し、消費者は購買行動を通じて応援する。
両者が連携することで、環境と食の未来を次世代へとつなげることができるのです。
